「国際通信料金の決定要因の探索と決定メカニズムの研究」

雨　宮　　寛　二

筑波大学大学院経営・政策科学研究科２年

国際通信事業者間の計算料金の本来的な在り方に重点を置いて、料金算定のメカニズムを研究した秀作である。実証研究による提言を試みている点も評価できる。

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「1996年通信法成立をめぐる政治過程
　−NCTAの政治活動を例にして−」

清　原　　聖　子

慶應義塾大学 大学院 法学研究科　修士課程２年

日本でも注目を集めた米国の1996年通信法が成立するに至る政治過程を分析し、全米ケーブル事業者連盟（NCTA）の政治活動のインパクトを検証した好著である。ユニークな視点が評価できる。

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「wwwにおける情報検索行動の研究」

中　村　　知　子

筑波大学 大学院 経営・政策科学研究科

WWWによる情報検索時の問題点について、アンケート調査等を踏まえて分析し、有効な支援策をコンパクトにまとめた論文である。実際に検索させて調査するという発想がよい。

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「Customer Relationship Managementの必要条件
　−現代小売業のマーケティング・イノベーション−」

北　島　　啓　嗣

中央大学 総合政策研究科　博士課程前期課程１年

CRMを成立させる条件について、内外の最近の議論を踏まえて、新たな顧客価値基準を提唱した着実な文献研究である。

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「情報通信技術が組織へ及ぼす影響に関する研究
　−韓国企業における実証分析」

朴　　　英　元

東京大学大学院総合文化研究科　修士課程２年

情報技術と文化や構造といった組織の特性との関係を、韓国企業でのアンケート調査により、実証分析を行った好著である。

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「携帯電話と人間関係に関する研究
　−メディアの社会的生成と構築−」

小　寺　　敦　之

神戸大学大学院総合人間科学研究科　博士前期課程２年

携帯電話の利用と利用者の性格、人間関係などを実証的に検討し、既存の人間関係の持つ影響力を指摘した。携帯電話がもたらす社会変容について研究した意義は大きい。

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「ＩＴは日本経済を救うか？　−ＩＴの経済効果の包括的研究−」

山　崎　　大　祐

慶應義塾大学総合政策学部総合政策学科３年

ITが生産性向上、雇用創出などに与えるインパクトといった重要な問題について、学部生として意欲的に取組み、十分な研究成果を上げた。

「通信関連技術の個人領域への導入と著作権法
　−Napster事件を例に−」

今　村　　哲　也

早稲田大学 大学院 法学研究科　修士課程２年

日本でも有名になった米国ナップスター事件を素材にして、現代的な著作権問題について論じている。興味深いテーマである。

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「電子決済普及に向けての対策」

大　橋　　正　悟

専修大学経営学部経営学科４年

電子商取引に不可欠な電子決済について、デジタルコンテンツなどの具体的な例を使いながら普及に向けての対策を論じている。学部生としてよくまとめている。

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「情報社会における生活者意識の分析」

木　津　　賢　二

関西学院大学大学院総合政策研究科　修士課程２年

宇多田ヒカルと松任谷由実のヒット曲を分析対象として使い、情報社会における生活者の意識を分析している。発想がユニークである。