テレコムシステム技術賞(第33回)

情報通信についてシステム技術の観点から追究する優れた論文を表彰します。

システム技術イメージ画像

応募資格

論文/著書を執筆した個人またはグループ(自薦、他薦は問いません)。

テーマ

情報通信及びそれに関連する情報処理についての工学的、技術的観点からの研究(情報通信の基礎理論の研究、情報通信システムの研究・開発、情報通信システムの応用、標準化等)。

テーマ例

  • 情報通信理論
  • 情報セキュリティ
  • 情報処理
  • 個人情報処理
  • 信号処理
  • 著作権処理技術
  • 暗号技術
  • メディア技術
  • 通信プロトコル
  • ヒューマンインターフェース
  • 情報ネットワーク
  • 通信ソフトウェア
  • 無線通信/移動通信
  • フォトニックネットワーク
  • 情報通信サービス
  • 無線通信/移動通信
  • ビッグデータ
  • センサーネットワーク
  • クラウドコンピューティング
  • M2M/IoT
  • 標準化 等

対象となる作品の条件

前記テーマについて書かれた論文・公開された資料(学会誌、国際会議〔標準化も含む〕、雑誌等に発表ないし採録が決定したもの)または著書で、下記に示す事項に該当するもの

情報通信の基礎理念の研究 最近5年以内に発表されたもの
(平成24年1月1日以降に発表されたもの)
情報通信システムの研究、開発、応用 最近5年以内に発表されたもの
(平成24年1月1日以降に発表されたもの)
国際標準化活動にかかわるもの 最近10年以内(平成19年1月1日以降)に発表されたもののうち電気通信に関する国際標準として採用された、または標準化の方向付けに貢献したもの

※学会誌に掲載された論文が望ましい(国際会議での発表に関してはそれに準ずる扱いとします)。
※過去に不採択となった作品で再応募される場合は、指定の様式にて再応募の主旨等(前回との差分や再応募の動機等)を明記し、応募用紙等の必要書類に同封してご郵送ください。
※採録が決定しておりこれから掲載される論文については、「採録通知」を応募用紙等の必要書類に同封してご郵送ください。
※1件につき1編のみの論文、資料、著書を応募することができます。
(応募の際に、参考となる論文、資料、著書を添付しても構いませんが、これらは審査対象とはなりません)。

表彰/賞金

入賞5件以内を選定し、1件につき賞金50万円を贈呈致します。 なお、若干の奨励賞(賞金30万円)を選定することがあります。

応募締切

平成29年9月30日

選考結果発表

平成30年3月に本人に通知。当ホームページでも発表します。

表彰専門部会審査委員 (敬称略、50音順)

浅見  徹 東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授
酒井 善則 日本データ通信協会理事長
津田塾大学客員教授
東京工業大学名誉教授
高畑 文雄 早稲田大学 理工学術院 教授
山中 直明 慶應義塾大学 理工学部 教授

協賛

電子情報通信学会、情報通信学会

応募の手順

右の必要書式をダウンロードしてください。

応募の詳細 応募用紙 再応募の主旨等

※「応募の詳細」をよくお読みください。

応募用紙に必要事項をご記入ください。

応募用紙(PDF)は入力したデータを保存できるPDFファイルです。こちらに必要事項を入力し、保存してください。
※保存する際はファイル名を変更せず、「上書き」保存で結構です。

専用ページから応募用紙を送信ください。

下記の専用ページから先ほど入力・保存された応募用紙をアップロードし送信していただきます。※送信後は事務局にて受領確認の後、1営業日中に受領メールを送付します。

応募用紙の送信専用ページはこちら

郵送にて必要書類を送付ください。

応募用紙を送信後、下記必要書類をご郵送ください。

  1. 応募用紙
  2. 応募作品(論文/著書)2部
  3. 本文要旨(800字以内)※書式は任意
  4. 推薦文(任意)
  5. 採録通知(掲載予定の場合のみ)
  6. 再応募の主旨等(該当作品の場合のみ)※書式あり

[宛先]
〒103-0013 東京都中央区中央人形町二郵便局留
(公財)電気通信普及財団 論文募集係

お問い合わせ先[電気通信普及財団事務局] 電話:03-3663-8024(平日10:00~17:00、土日祝休業)

電気通信普及財団賞の事務局運営に係わる業務は、公益財団法人電気通信普及財団が株式会社情報通信総合研究所に委託しております。

大学・学会等のご担当者様へ

大学内等への周知用に、募集案内を以下よりダウンロードできます。ぜひご活用ください。

テレコムシステム技術賞募集案内

ご注意事項

表彰決定後、社会通念上不適切な行為が判明した場合、財団の経営状況に重大な変化が生じた場合等には、財団の判断により賞を贈呈しないことがあります。

個人情報の保護について

当財団の個人情報の保護に関する考え方は、こちらをご確認ください。

表彰実績