財団について

当財団のホームページをご覧いただき、誠にありがとうございます。

私たちは、1984年の設立以来、情報通信分野における第一線の研究活動に対して、約1万件、約100億円規模の助成援助・表彰事業を行ってまいりました。 

設立40周年という節目を迎えた新たなステージにおきましても、広く経済・社会・文化の基盤となった情報通信分野においてその「礎」となれるよう、事業のさらなる推進を通じて、我が国の豊かで創造的な未来の実現、生産性・国際競争力の向上に、これまで以上に貢献してまいりたいと考えております。

引き続き、私ども電気通信普及財団の活動に対しまして、ご支援ご協力のほど、何卒よろしくお願い申し上げます。

公益財団法人電気通信普及財団  理事長 守屋 学      

                                       

 

 

情報化社会の健全な進展と社会経済の発展に向けて設立

当財団は、1984年 9月に旧電電公社(現NTT)からの出捐を受け、郵政大臣からの許可を受けて設立されました。

2013 年4月には内閣総理大臣の認定を受け公益財団法人に移行しました。

設立以来、電気通信に関する法律、経済、社会、文化的研究調査、電気通信技術に関する研究調査、電気通信に関する福祉・文化・学術活動及び国際協力などの活動に対し、広く公募型の表彰活動及び助成・援助活動を進めて参りました。

設立以来、情報通信の普及・振興・発展に寄与

設立以来今日まで30年以上にわたり、社会科学系・情報通信技術系の2部門で情報通信にかかわる研究調査への助成、知の交流を促進する講義開設やシンポジウム開設等5つのカテゴリーでの援助など幅広く活動してきました。

また、電気通信普及財団賞を通じて、情報通信における社会科学的あるいはシステム技術的観点から、優れた著作、論文を表彰してまいりました。

今後も情報通信と社会の発展に寄与

最近では ICT の役割が、社会経済の効率化から IOT、ビックデータを活用した社会的課題の解決や価値の創造に移行しつつあると言えます。

当財団といたしましても、このような変化の中で公益財団としての使命を果たし、これまでの ICT分野における優れた研究に対しての表彰、調査研究助成などの活動を維持していくことはもとより、ICTを活用する社会と経済の健全な発展に寄与する幅広い活動に積極的に貢献していくよう活動を充実させる所存です。